iPhone激戦へ。どうなる勢力図。

　ＫＤＤＩ（ａｕ）が、米アップルの次期スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ５」を年内にも発売する見通しとなりました。
　iPhoneを独占販売してきたソフトバンクモバイルや、ＮＴＴドコモだけでなく、国内でスマートフォン事業強化を進めていた携帯電話端末メーカーも戦略の練り直しを迫られるのは必至です。
　iPhoneを独占販売してきたソフトバンクの株価は、その優位性が崩れることから、前日比１２・３％安と急落。ソフトバンクは２００８年７月からiPhoneの販売を始めた。携帯電話契約数はアイフォーン販売後、約１・４倍に増え、新規契約数から解約数を差し引いた純増数も１７か月連続で首位を続けるなど「iPhone効果」があったことは確かです。一方、ＫＤＤＩの契約数の伸びはこの間、約１・１倍増にとどまっており、通信インフラがソフトバンクよりも優位であるＫＤＤＩが、iPhoneを発売すれば、かなりの巻き返しが図られるのではないかと思われます。
　また、アンドロイド系端末は、ソフトバンク以外で伸びていたわけですが、この状況も変わってくる者と思われます。アンドロイド系端末とiPhone端末、どちらが使いやすいか、通信キャリアの制限で使わざるを得なかったという面は否めなかったと思いますが、今後は製品としてどちらに魅力があるのか、という勝負になっていくものと思われます。